県地質調査業協会（10社）は10月30日、大分市内で技術講演会を開いた。会員や行政職員など約２００人が出席した。
　藤澤正浩理事長が「大分県は繊細で脆弱、複雑な地形で、南海トラフ巨大地震への備えという課題を抱えている。課題への第一歩が地質調査であり、その技術とデータが構造物の安全性を担保する」とあいさつ。来賓の石和徹也県土木建築部審議監も「大災害への備えが重要になる中、足元の正確な地質調査データは非常に重要」と続けた。
　県土木建築部河川課の山田巧防災調整監が、２０２５年にアジア土木学協会連合協議会最優秀プロジェクト賞を受賞した、竹田市玉来ダムの建設について講演。阿蘇火砕流堆積物の厳しい地質条件を克服した難工事について解説した。
　福岡大学工学部社会デザイン工学科の村上哲教授は、16年の熊本地震を振り返り、地震による宅地の液状化被害と対策について講演。また東北大学災害科学国際研究所特任教授で㈱ＳＴＯＲＹ社長の原口強氏がビデオ出演し、熊本地震や千葉豪雨災害で活動した３Ｄ記録・地形画像診断などについて講演した。